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ふるさと納税をするなら楽天がおすすめ!メリットと気をつける点をご紹介

こんにちは、かずけんです。

今年もふるさと納税の季節がやってきました。

我が家では毎年、楽天でふるさと納税を行っています。

そこで、この記事では楽天でふるさと納税を行うメリットと気をつける点についてご紹介します。

他でふるさと納税を行っていた方は、楽天経由でふるさと納税を行ってみてはいかがでしょうか?

楽天でふるさと納税を行うメリット

楽天ポイントがたまる

楽天での買い物になるので、楽天ポイントが貯まります。

 

クレジットカード決済ができる

ふるさと納税で寄付を申込む際、クレジットカード決済ができるので、クレジットカードのポイントが貯まります。

 

楽天アカウントで購入履歴が管理できる

今年ふるさと納税した自治体の返礼品がよければ、楽天の購入履歴から来年も同じ自治体にふるさと納税を行うことができます。

 

楽天でふるさと納税を行う際に気をつけること

税金控除される金額内でふるさと納税を行う

ふるさと納税の金額が控除額を超えると、控除の対象外となるので控除額をあらかじめ計算しておく必要があります。

楽天アカウントでログイン後、2018年(平成30年)控除金額シミュレーターにて控除額の確認ができます。

 

寄付する自治体の数に注意する

ふるさと納税の税金控除手続きを行う場合、「確定申告」か「ワンストップ特例制度」を選択できます。

確定申告を行わない人(給与所得者)は「ワンストップ特例制度」を利用するといいです。

その際、寄付する自治体の数を5つ以内にする必要があります。

マイページにアクセスすると、上記のように現在の寄付自治体数と寄付合計金額を確認することができます。

「ワンストップ特例制度」で控除手続きを行う場合は、寄付自治体数が5となるようにしてください。

 

寄付を申込む際に「ワンストップ特例制度」を選択する

ワンストップ特例制度を利用する場合、寄付を申込む前に「ワンストップ特例制度」を利用するか否かを選択できます。

(利用する場合は上記のように「要望する」を選択します。寄付する先が異なると表記も異なりますので、適宜読み替えてください。)

 

ワンストップ特例制度を利用する際、注文者情報に注意する

注文者情報が住民票の住所と一致するか、確認します。

特に指定しなければ、送付先=注文者情報となるので、送付先が自分の住民票と一致する必要があります。

 

まとめ

年末に近づくにつれて、ふるさと納税の駆け込み需要で、選択できる商品が少なくなります。

ふるさと納税を行う予定の方は、今のうちにふるさと納税を行っておきましょう。

お読みいただき、ありがとうございましたっ!